こんにちは。今回は、重要度の高い経済指標について解説して行きたいと思います。今回は国内編になります。
この記事はこんな方におすすめです。
・経済指標の理解を深めたい人
経済指標とは？
経済指標という言葉を聞くと、なんだか難しいような気がしてしまいますよね。
ですが、そんなに難しくはないです。
画像の右側にあるように、何時にどこで何があるということが様々なサイトに記載されています。
ここには、ざっくり言えば、「○○が増えた・○○が減った」ということを数字で表されています。
そして、発表内容によっては、株式相場や為替相場に影響を与えるので、必ずチェックするようにしましょう。
特にチェックしておくべき経済指標
先程、経済指標はチェックするようにと言いましたが、経済指標は常に沢山あります。
では、どの経済指標をチェックすればよいのでしょうか？全ては見ていられません。
ずばり、それは、メジャーな経済指標をチェックすることです。
なぜなら、メジャーな経済指標は、多くの投資家も注目しているからです。
その指標の結果に対して大金をかけてくるトレーダーがいるんですね。
そうすると、相場が大きく動きます。
そのような、予測不能な動きを避けるためにも、メジャーな経済指標はチェックしておく必要があります。
重要度の高い経済指標～国内編～
それでは、国内で重要度の高い経済指標について紹介していきます。
国内総生産（GDP）
その国の経済力を表す最も代表的な経済指標です。
GDP成長率は、経済の成長度合いを見る上で最も重要であることから、チェックしなければならない指標の一つです。
経済が不調のとき➡GDPは低くなる
このGDP経済指標は、長期のトレードをされている方には欠かせない経済指標となっています。
日銀短観
日銀とは、全国企業短観経済観測調査の略です。
日銀が企業の経営者に対してアンケートを依頼します。
その企業というのが、資本金2000万円以上の民間企業になります。
その中から約10000社を抽出して、調査が行われます。
そのアンケートの結果を元に集計された指標となります。
アンケートのヒアリング内容は、以下のことについてです。
業況判断指数（DI）
これは、現在の景気とこれまでの景気を比較して、良くなっているのか、悪くなっているのか、停滞しているのか、ということについて経営者がどのように感じているのか、ということです。
それを景況感が良いと答えた企業の割合から、悪いと答えた企業の割合を引いて算出される指数になります。
DIがマイナス➡景気が悪い➡円が売られる
今の国内企業の状況を把握することができるので、投資に活かしやすいと言われています。
景気動向指数
景気動向指数は、景気に関する総合的な指標のことで、毎月発表されます。
ポイントは２つあります。
CI(コンポジット・インデックス）とDI（ディフュージョン・インデックス）というものがあります。
DI:多くの経済指標の変化方向を合成し、景気局面を把握する指数
経済指標の中で、上昇を示している割合が数か月連続して
50％を上回っていると➡景気が拡大
50％を下回っている➡景気が後退
このように表します。
先行指数・一致指数・遅行指数
景気がよくなると、人を雇いやすくなります。
なぜかというと、毎月お給料を支払えるからです。
逆に、景気が悪くなると、毎月のお給料が払えなくなる可能性があり、リストラをしたり、新しい人を入れないという対策を取るので
景気がいい＝新規求人数というのが増えていきます。これは、景気に先行して動いていくため、この先行指数に当てはまります。
そして、労働市場の良しあしは景気にほぼ一致してくるので、有効求人倍率は一致指数に当てはまります。
そして、景気が良くなると収入が増えます。収入が増えると、お金の周りがよくなります。
つまり、景気が活発になります。逆に悪くなると、収入が減り、消費が減りますよね。このことを表す家庭消費支出は、景気に遅れて動いてくる遅行指数に当てはまります。
このように、景気動向指数によって、景気が良くなっているのか悪くなっているのか、様々な判断が出来ますので、この指数は投資家が注目している指数と言われています。
その他経済指標の判断
その他の経済指標についてです。
トレードをするなら経済指標は必ずチェックしましょう。
こちらはYahoo！ファイナンスの経済指標になります。
★マークで重要度が表されています。
★２つから注意してチェックしましょう。
こちらはザイFXサイトの経済指標になります。
アメリカの指標の場合、A～注意が必要です。
その他の経済指標は〇からで大丈夫です。
全てを気にしてしまうときりがないので、このような形で見ていっていただければと思います。
まとめ
トレードをする上で特にチェックしていただきたい国内の経済指標をお伝えしました。
今回ご紹介したような、注目度の高い経済指標は、相場を大きく動かすため、発表前の新規受注は控えた方が良いです。大きな怪我を防ぐトレードが出来ると思います。
それでは、今回は以上になります。
最後までお読みいただきありがとうございました。
